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プレスリリース

英会話のGaba「COP15と国際貢献に関する意識調査」

2010年01月28日

◆「グローバルに活躍していきたい」 20代 6割弱

◆毎日、英語を仕事で使用する人「国際貢献をしたい」8割
国際貢献をしたい人の96.5%が「環境問題に関心がある」

◆COP15の認知率 83.8%

◆COP15のニュースの情報源 「テレビ」から9割
仕事で英語を使う人はネット活用派?

◆国際貢献をしたい人の5割弱が「5年後、エコカーを運転していると思う」

マンツーマン専門の英会話スクールを運営する株式会社GABA(本社:東京都渋谷区、代表取締役:上山健二)では、「COP15と国際貢献に関する意識調査」をモバイルリサーチ(携帯電話によるインターネットリサーチ)により、2010年1月6日~1月8日の3日間において実施し、1000名(調査対象者:仕事での英語使用 経験者、25歳~49歳の男女、有職者)の有効サンプルを集計いたしました。

調査結果

仕事で英語の使用経験がある人(全回答者1000名)に対し、仕事において、「海外で」または国境を越えて「グローバルに」活躍していきたいと思うかを聞いたところ、「現在すでに活躍しており、今後も活躍していきたいと思う」6.1%、「現在は活躍していないが、今後活躍していきたいと思う」43.7%、「活躍していきたいとは思わない」50.2%となりました。現在、仕事上で英語の使用頻度が「毎日」の層(77名)では、「現在すでに活躍しており、今後も活躍していきたいと思う」29.9%、「現在は活躍していないが、今後活躍していきたいと思う」41.6%という結果となりました。
年代別で比較すると、『グローバルに活躍していきたい』(「現在すでに活躍しており、今後も活躍していきたいと思う」と「現在は活躍していないが、今後活躍していきたいと思う」との合計)は、20代58.6%、30代51.2%、40代46.0%となりました。20代では「現在は活躍していないが、今後活躍していきたいと思う」が55.2%と、他の年代よりも高くなっており、今後の活躍が期待されます。

仕事において、「海外で」または国境を越えて「グローバルに」活躍していきたいと回答した498名に、今後主にグローバルに活躍していきたい海外の地域を聞いたところ、「アジア」が40.0%と最も多く、次に「ヨーロッパ」24.3%、「北アメリカ」20.9%となりました。
男女別にみると、男性では「アジア」が47.6%と突出して高く、女性では「アジア」32.1%、「ヨーロッパ」30.1%と2地域に集中しました。特に「ヨーロッパ」は男性より女性のほうが11.4ポイント高くなっており、女性に人気の地域となっていることが伺えます。

次に、国際貢献をしたいと思うかを聞いたところ、『国際貢献をしたい』72.4%(「国際貢献をしたい」6.4%、「機会があれば国際貢献をしたい」66.0%の合計)、『国際貢献をしたくない』27.6%(「国際貢献をしたくない」8.8%、「あまり国際貢献をしたくない」18.8%の合計)となり、7割強が「国際貢献をしたい」と思っていることがわかりました。英語の仕事での使用頻度別で比較すると、「ヘビー」層では75.6%、「ミドル」層では74.1%、「ライト」層では70.4%が「国際貢献をしたい」という結果となりました。また、使用頻度が「毎日」では80.5%となりました。


全回答者1000名に対し、環境問題に関心があるか聞いたところ、『関心がある』90.5%(「非常に関心がある」20.4%、「ある程度関心がある」70.1%の合計)と9割を超える結果となり、関心の高さが見られました。『国際貢献をしたい』と回答した人(724名)は環境問題への関心がさらに高く、『関心がある』が96.5%という結果となりました。

様々ある環境問題のうち、「地球温暖化」「酸性雨・大気汚染」「フロンガス排出によるオゾン層破壊」「放射性廃棄物」「乱獲、密漁、珊瑚礁破壊等による生態系破壊」の5つの項目に対して、それぞれどう捉えているかを聞きました。「内容を知っており、真剣に捉えている」割合は、全回答者(1000名)、『国際貢献をしたい』と回答した人(724名)ではそれぞれ、「地球温暖化」(59.3%、64.1%)、「フロンガス排出によるオゾン層破壊」(56.2%、62.0%)、「酸性雨・大気汚染」(50.7%、56.2%)、「乱獲、密漁、珊瑚礁破壊等による生態系破壊」(50.5%、56.1%)、「放射性廃棄物」(48.2%、52.8%)となり、「環境問題に対する認識や態度」と「国際貢献に対する意志」との関係性が確認できる結果となりました。

環境問題に関して、世界のために日本ができることは何か複数回答で聞いたところ、「家庭内での、節水・省エネ・ごみ削減に努める」が最も高く84.1%。次に「自然エネルギーの利用を促進する」72.0%、「オフィス内での、クールビズやウォームビズを推奨する」63.1%となりました。
男女別で比較すると、「さまざまなエコ技術を開発し、商品に活かす」(男性:65.4%、女性51.0%)が男性のほうが高く、反対に女性の方が高かったのは「家庭内での、節水・省エネ・ごみ削減に努める」(男性:79.0%、女性:89.2%)、「オフィス内での、クールビズやウォームビズを推奨する」(男性:57.0%、女性:69.2%)となっており、男性は「日本のエコ技術面」で、女性は「個々の生活面」で貢献できると考えている割合が高いと言えます。


2009年12月7日から19日までの約2週間にわたり、COP15(国連気候変動枠組条約第15回締約国会議)がデンマークの首都コペンハーゲンで行われました。COPは、国連気候変動枠組条約(UNFCCC)を受けて設置された会議で、年に一度、各国の環境に関わる省庁の大臣が集まり、同条約の成果について話し合います。今回の会議の目的は2013年以降の地球温暖化対策を決定し、各国の同意を求めることにありました。

COP15についての認知を聞いたところ、「内容を詳しく知っている」7.4%、「内容を知っている」37.7%となり、合計すると45.1%が『内容を知っている』ということがわかりました。また、「名称は聞いたことがある」は38.7%となっており、COP15の認知率(「内容を詳しく知っている」、「内容を知っている」、「名称は聞いたことがある」の合計)は83.8%となっています。

COP15を知っている838名に、COP15のニュースの情報源を複数回答で聞いたところ、9割が「テレビ」(90.5%)と、ほとんどの人がテレビからCOP15のニュースを得ていました。次に多かったのは「新聞」56.1%、「パソコンのインターネットサイト」34.0%、「モバイルサイト」9.5%となっております。 仕事上英語の使用頻度が「ヘビー」層では、「パソコンのインターネットサイト」が50.7%と約半数となり、「モバイルサイト」も14.6%と他の層に比べて高くなっています。仕事上の英語の使用頻度とインターネット活用範囲の広さには関係性があることがうかがえます。また、仕事上英語の使用頻度が「ヘビー」かつ『国際貢献をしたい』という層では、「パソコンのインターネットサイト」、「モバイルサイト」を選択した割合はさらに高く、それぞれ54.1%、16.2%という結果となりました。仕事で英語を頻繁に使用し、そして国際貢献志向が強い層は、グローバル・ニュースなどを含む時事ニュースやビジネスの情報源として、インターネットを多くの機会で活用している様子が推察されます。

日本が国連総会の一環として開かれた気候変動首脳会合で中期目標として日本の「2020年に温室効果ガスを1990年比25%削減」を、2009年9月に表明したことを知っているか聞いたところ、「知っている」89.4%、「知らない」10.6%となり、約9割が削減目標の表明を認知していました。

COP15のニュースや協議の結果を見て思うことをそれぞれ聞いたところ、「あてはまる」と回答したのが最も多かったのは「温室効果ガス削減は、グローバルな重要課題だと思った」で86.6%となりました。次に多かったのは「環境問題への自分自身の関心が高まったと思う」61.2%、「毎日の生活において、自分自身のエコ意識が高まったと思う」58.8%と、COP15のニュースや結果を見て環境問題を身近に感じるようになった人が6割程度いることがわかりました。また、「環境問題について、他国の人とも英語で話をしてみたいと思った」は全体では32.5%となり、英語の仕事での使用頻度別で比較すると、「ヘビー」層では45.8%、「ミドル」層では34.7%、「ライト」層では26.9%という結果となりました。この結果から、環境問題が世界共通の話題となり得ることがうかがえます。


最近では身近な生活の中にも様々なエコ商品が普及してきました。自動車においても、環境への負荷が少ない「エコカー」が誕生し、注目されています。
全回答者1000名に対し、約5年後の2015年1月、エコカーを運転していると思うか聞いたところ、「エコカーを運転していると思う」43.3%、「エコカーではない車を運転していると思う」35.5%となりました。『国際貢献をしたい』と回答した人(724名)は、「エコカーを運転していると思う」47.2%、「エコカーではない車を運転していると思う」32.5%という結果となり、エコカーへの注目度がやや高い傾向が見られました。


調査概要

調査タイトル:
COP15と国際貢献に関する意識調査
調査対象:
ネットエイジアリサーチのモバイルモニター会員を母集団とする仕事での英語使用経験者、25歳~49歳の男女、有職者
調査期間:
2010年1月6日~1月8日
調査方法:
モバイルリサーチ
調査地域:
全国
有効回答数:
1000サンプル
協力調査機関:
ネットエイジア株式会社
報道関係者様へのお願い

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